| Ⅰ 社長の悩みは利益を確保する為に『生産性と人件費のバランス』を如何にとるかである |
●社長の悩み解決は賃金制度を変える事のみでは出来ない。賃金改革は全社改革戦略の位置付けを認識すべき
●賃金制度だけを変えようとするから必ず失敗する賃金改革の実態
●賃金改革は商品開発・新規事業と同じレベルの戦略である
●賃金問題は突き詰めれば経営者の『経営・人間』に対する考え方である
●中小企業の実例！人件費の変動費化対策
●賞与を業績給にするシステムと社員への納得のさせ方
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| Ⅱ 賃金改革のトータル人事7完システム①（利益確保の業績管理システム）-原資 |
●目標に対する結果と今後の見通しを明確にする事で必要分配原資確保の努力目標が把握出来る
●今期の業績決定要因を把握した重点徹底主義の商材戦略
●3ヶ月先行管理による業績検討方法による業績づくり
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| Ⅲ 賃金改革のトータル人事7完システム②（納得度の高い職能要件システム） |
●基本給ＵＰの為に今、自分は仕事として何を努力するかを明確にさせる
●全社員による職能要件書作成スタイル
●社内ＯＪＴに活かす方法
●社員の能力を引き出す業務マニュアル化 |
| Ⅳ 賃金改革のトータル人事7完システム③（毎月できる目標面接システム） |
●6ヶ月経過時の評価は陳腐化。毎月、結果とその評価を即、行う事で反応が早くなる
●経営方針書の活用による毎月評価方法
●評価の価値判断基準を統一する社内共通語づくり
●決定事項を実践する社員の評価を重視するやらざるを得ない毎月評価制度 |
| Ⅴ 賃金改革のトータル人事7完システム④（社内でできる人財育成システム） |
●この会社で頑張ってもらう為に将来に向け、目指すべき方向性を明示する
●3育（育つ・育てる・育む）の人財育成体系
●賃金憲章づくりで賃金の仕組を理解させる
●面接から採用・育成・定着までのノウハウづくり |
| Ⅵ 賃金改革のトータル人事7完システム⑤（全社員参画型経営方針書システム） |
●評価期間内の自分の目標・役割を明確にし、自ら考え・行動し・責任をとるプロ型社員の育成
●計画・目標(会社・部門)の明確化とやらざるを得ない3ヶ月方針書システム
●経営方針・部門方針と連動した個人目標作成
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| Ⅶ 賃金改革のトータル人事7完システム⑥（業績実態に合った人事考課システム） |
●経営実態・現場の実務に合わない評価ゴッコの考課項目からの脱皮
●今期・半期・3ヶ月の業績決定要因を明確にしないから曖昧になる業績評価考課項目
●全社員で作成するから意識が高くなる人事考課項目の作成方法 |
| Ⅷ 賃金改革のトータル人事7完システム⑦（自己資金に見合った時価価値財源システム） |
●自己資金に合わせた分配をしなければ会社は賞与倒産する
●賞与の借り入れ依存から自己資金で賄う方法
●資金繰りを意識する自社１２ヶ月経営施策カレンダー
●全社員で経常収支の帳尻を合わせる先行体制 |
